10年以上前の家電は捨てるしかない？無料回収できる？お得な処分方法をご紹介！

どの家にもあるテレビや冷蔵庫などの『家電』ですが、引っ越しなどの環境の変化や、家電の寿命によって処分しなくてはならない時がありますよね。

「少しでもお得に処分したい！」と考えて、真っ先に思い浮かぶのが『売却』ではないでしょうか。
しかし「うちの家電は古いから売れるのだろうか」と悩む方も多いはず。

家電は、売却をするときの目安として『買取基準は5年以内』というのがあります。
これは家電の年式のことで、製造から5年以上経ってしまったものは買取が難しいと言われています。

では5年以上前の家電は売れないのか？
実はお店によっては買い取ってもらえる場合もあります。

しかし、10年以上となると買い取ってもらえないことがほとんど。
その場合、使えなくなった家電を捨てるには、「家電リサイクル法」や「小型家電リサイクル法」に則って正しく処分しなければなりません。

そんなとき、少しでもお得に家電を処分できたら嬉しいですよね。

ここでは、家電がどの年数なら買い取ってもらえるのかや、買取不可だった場合のお得な処分方法について詳しく解説していきます。
この記事を参考に、自宅にある古い家電をお得に片付けちゃいましょう！

家電の買取基準とは

基本は製造年月日から5年

冒頭でもお伝えしたように、家電の買取基準は「5年」となっています。
これは家電の耐用年数が10年と言われていることに関係しています。

この耐用年数は最長で10年ということで、実際には家電の種類や使用頻度によっても異なります。
一般的な家電ごとの耐用年数は以下の通りです。

• テレビ・・・8年～10年
• 冷蔵庫・・・8年～9年
• 洗濯機・・・8年程度
• エアコン・・・10年未満
• 電子レンジ・・・10年未満
• 炊飯器・・・10年程度（ただし内窯は3～5年程度）
• 掃除機・・・7～8年

もちろん、家電は丁寧に扱えば平均寿命を超えても使うことができます。
しかし、一般的には上記の年数になれば何らかの不具合が出ることが多くなります。

例えば、製造から6年経った洗濯機を買い取った場合、問題なく使用できるのは2年程度ということに。
そして2年以上経つと、当然不具合が出る可能性も高くなり、その際には修理をすることになってしまいます。

このようなリスクを避けるためにも「5年」という目安を設けていることが多いというわけです。

家電の古さは「製造年月日」を確認

家電の買取基準である「5年」とは製造年月日から数えて5年です。
購入した年からの年数ではありませんのでご注意ください。

製造年月日は家電本体にシールなどで記載されていることが多いため、簡単に調べることができます。
主な家電の製造年月日の記載場所は以下の通りです。

• 冷蔵庫・・・冷蔵室の扉を開けた内側
• 洗濯機・・・正面右上・上ふたを開いた内側・右側面上部・背面上部など
• テレビ・・・背面の両サイド・背面ステッカー
• 電子レンジ・・・右側面
• エアコン・・・室内機下部・室外機
• 空気清浄機・・・背面下部のステッカー
• 炊飯器・・・背面・裏面

5年以上前の家電は絶対に買い取ってもらえないの？

製造年月日から5年以上が経っていても買い取ってもらえることがあります。
これは有名メーカーの製品で、もともとの価格が高いもの、状態のよいもの、などがあげられます。

例えば
『ダイソンの空気清浄機』
『ルンバのロボット掃除機』などです。

ほかにも、冷蔵庫やエアコンは比較的寿命が長めなので、東芝や日立、Panasonicといった国産メーカーであれば査定額がつく場合もあります。

また、製造年数から時間が経っていても未開封・未使用であれば高値で買い取ってもらえるケースも。
5年以上経っているからとすぐには諦めずに、一度問い合わせてみるのもよいでしょう。

製造から10年以上経った家電のデメリットとは？

家電は高いものでは十万円以上するものもあり、「できれば10年以上使いたい…」という方も多いですよね。
しかし、家電は製造から年数が経ってしまうとさまざまなデメリットがあります。

【デメリットその1】修理の際にパーツがない

家電を修理に出したとき、「メーカーに部品がありません」と言われたことはありませんか？

実は家電製品には、製品ジャンルごとに部品の保有期間（製造終了からの期間）が決められており、この期間が過ぎた製品はパーツがないかもしれない、ということを頭に入れておいたほうがよいでしょう。

具体的な保有期間は、冷蔵庫やエアコンで9年、テレビや電子レンジで8年、炊飯器や洗濯機、掃除機で6年という具合です。
中には保有期間が過ぎてもメーカーに在庫があり、部品を取り寄せてもらえることもありますが、大抵の場合は保証期間も過ぎているため実費での修理となってしまいます。

部品の価格は高額なものもあり、「修理せずに買い替えればよかった」と後悔することも。
そのため、古くなった家電を修理する前に、部品や修理代金の見積もりを取り、高額な場合は買い替えも検討してみてください。

【デメリットその2】古い家電は電気代が高い

家電は買い替えるよりも長く大切に使った方がエコ…と思っていませんか？
実は、家電に関してはそうとも言えません。

10年前の家電と最新の家電では、電気代が倍以上違うこともあるのです。

冷蔵庫やエアコンといった家電は登場してから現在まで目まぐるしい速度で進化を続けており、省エネ化がかなり進んでいます。
そのため、買い替えるのはもったいないからと同じ家電を使い続けているほうが、結果的には損しているかもしれません。

例えば一般家庭に多い500リットルの冷蔵庫を例にしてみると、15年前、10年前、最新のものではこれくらいの電気代の差があります。

• 15年前のモデル（2017年製）：年間11,070～17,550円
• 10年前のモデル（2012年製）：年間9,450～13,500円
• 現在のモデル（2021年～製）：年間7,000～8,000円

冷蔵庫は一年中働き続けており、家庭の電気代の中で一番大きな割合を占めていると言われています。
もし10年近く使っているという方は、故障のリスクも考えて買い替えを検討してみてはいかがでしょうか？

家電リサイクル法とは

残念ながら、製造から10年以上経った家電や故障しているものなどは、買い取ってもらえないことがほとんどです。
その場合は自分で処分しなくてはなりません。

ですが、家電は電気を扱う製品ということや、大きさがあることからどのように捨てたらよいかわからず放置したまま…という方も多いのではないでしょうか。

捨てるときに注意したいのが『家電リサイクル法』と『小型家電リサイクル法』です。
これらはリサイクルが義務付けられており、適切な処分が必要になります。

【家電リサイクル法とは】 不要になった指定の家電製品からまだ使える部品や材料をリサイクルして、廃棄物を減らし、資源の有効活用を促進する法律。 【対象の4品目はこちら】 ・エアコン（壁掛け型・床置き型） ・冷蔵庫（冷凍庫） ・テレビ（ブラウン管・液晶・プラズマ） ・洗濯機（乾燥機）

これら家電リサイクル法対象の4品目は、自治体での回収は行っていません。

冷蔵庫など大型の家電は、『粗大ごみ』で捨てれると思った方も多いのではないでしょうか。
しかし、自治体では回収していないため、当然粗大ごみとして捨てることはできません。

そのため、主な処分方法を次でご紹介します。

家電リサイクル法対象の4品目の処分方法

エアコン・テレビ・冷蔵庫（冷凍庫）・洗濯機（乾燥機）の主な処分方法は以下の3つになります。

家電の処分方法	かかる費用
家電量販店にて引き取ってもらう	リサイクル料金+運搬費用
指定引取所へ直接持ち込む	リサイクル料金
不用品回収業者に回収を依頼する	リサイクル料金+処分費用

家電量販店にて引き取ってもらう

家電4品目を販売している家電量販店には、家電の引き取り処分をする義務があるので処分を依頼することができます。
購入した店がわかればそこへ持ち込むのがおすすめですが、購入したお店が遠かったり、わからなかったりする場合にも近所の家電量販店で引き取ってもらえることが多いです。

ただし、店頭へ持ち込むときにリサイクル料金を支払う必要があります。
これはどの量販店で支払っても金額は同じです。

また、この4品目は大きいので自宅まで引き取りに来てもらうことが多く、その場合には収集運搬費が発生します。
この収集運搬費はお店によって異なるため注意しましょう。

買い替えなら家電量販店の下取りサービスも利用できる

新しく家電を買い替える際に古い家電を処分する場合、販売店によっては古い家電を下取りしてくれることもあります。
例えば「ジャパネットたかた」では下取り対象商品が10種類あり、壊れたものや何十年も前の家電であっても下取りが可能です。

下取りは購入商品と同じ種類の家電となっているため、掃除機を購入する際には古い掃除機を下取りしてもらうことができ、例えば54,980円の炊飯器で25,000円の下取り値引きがあると、29,980円で購入することができます。

ただし、下取り品目がリサイクル家電の4品目（テレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコン）であった場合にはリサイクル料金は別途支払うことになります。
その際、運搬費用も必要になることがありますので、事前に確認しておきましょう。

指定引取所へ直接持ち込む

車などの運搬手段がある方は、自治体にある指定引取所へ持ち込む方法があります。

手順としては、

• 郵便局で家電リサイクル券へ記入、リサイクル料金を支払う
• 指定引取所へ搬入し、排出者控えを受け取る

といった流れになります。

自分で持ち込むため運搬費はかからず、処分費用はリサイクル料金のみとなります。
ただし、指定引取所の数はそれほど多くないため、事前に場所の確認をしておきましょう。

例えば名古屋市内では以下の2カ所となります。

名称	所在地	電話番号
朝日金属(株)	北区六が池町555番地	052-901-2111
東海西濃運輸(株) 名古屋営業所	中川区上高畑一丁目178番地	052-353-2261

※営業日は月曜から土曜（ただし土曜日は休みのときがあります）
※営業時間は午前9時から午後5時(正午から午後1時は除く)（受付終了は午後4時30分）

不用品回収業者に回収を依頼する

不用品回収業者では家電にかかわらず、さまざまな不用品を回収してもらえます。
そのため、家電以外にも家具や日用品など、不用品がたくさんあるときにも便利なサービスです。

不用品回収業者の最大のメリットは、「すぐに手間なく処分できる」という点です。
処分を急ぐ方には、ほかの処分方法よりも不用品回収業者での処分をおすすめします。

例えば、家電量販店だと申し込みをしてから1週間後に回収となってしまうことや、指定引取所への持ち込みは日曜日が休みということもあり、わざわざ平日に会社を休んで持ち込まないといけない方も多いでしょう。
さらに指定引取所へは自分で運搬しなくてはならないため、冷蔵庫や洗濯機などの大型家電はかなりの労力となります。

不用品回収業者では即日対応が可能で、電話をしたその日のうちに回収に来てもらうことができます。
また、部屋からの運び出しなどすべての作業をお任せできるため、一人暮らしの方にも安心です。

営業日においても、土日や祝日はもちろん、夜間も対応が可能ですので、仕事が忙しくて時間が取れないという方でも都合に合わせて日時を選択できますよ。

ただし、不用品回収業者を選択する場合、「家電リサイクル券の取扱」の指定を受けている店舗でないと回収ができないため、対応しているか確認してから依頼するようにしましょう。

リサイクル料金はいくらかかる？

家電リサイクル料金は品目、メーカーごとに異なります。
ここでは大まかな料金をご紹介します。

品目	リサイクル料金（税込表記）
エアコン	990円
テレビ	1,320円～2,970円
冷蔵庫・冷凍庫	3,740円～4,730円
洗濯機・衣類乾燥機	2,530円

リサイクル料金を確認するには以下の情報が必要となります。

• 製造メーカー
• テレビの場合は画面のサイズ(メーカーによってはサイズで料金が異なります)
• 電気冷蔵庫・電気冷凍庫の場合は、内容積(リットル数)(メーカーによっては内容積で料金が異なります)

リサイクル料金は、「一般財団法人家電製品協会　家電リサイクル券センター(外部リンク)」のホームページでも確認することができます。

小型家電リサイクル法とは

小型家電リサイクル法の対象家電は「電気、電池で動作する28商品分類、100品目以上の機器」が対象です。（2022年10月現在）
パソコンや周辺機器、炊飯器や電子レンジなどのキッチン家電、掃除機や加湿器などの生活家電といった、一般的な家庭にある家電はほぼ対象となっています。

【小型家電リサイクル法とは】 使用済み小型電子機器等に利用されている金属等が、回収されずに廃棄されている状況を踏まえ、これらの再資源化の促進を目的とした法律。 【対象となる品目はこちら（主に家庭で使用する電気機械器具）】 ・電話機、ファクシミリ装置、その他の有線通信機械器具 ・携帯電話端末及びPHS端末 ・ラジオ受信機及びテレビジョン受信機 ・扇風機、電気除湿機 ・電気アイロン、電気掃除機 ・電気こたつ、電気ストーブ、その他の保温用電気機械器具 ・デジタルカメラ、ビデオカメラ、DVDレコーダー、その他の映像用機械器具 ・デジタルオーディオプレーヤー、ステレオセット、その他の電気音響機械器具 ・パソコン ・磁気ディスク装置、光ディスク装置、その他の記憶装置 ・プリンター ・ディスプレイ、その他の表示装置 ・電子書籍端末 ・電動ミシン ・電気グラインダー、電気ドリル、その他の電動工具 ・電子式卓上計算機 ・ヘルスメーター、その他の計量用又は測定用の電気機械器具 ・ヘアドライヤー、電気かみそり ・電気マッサージ器 ・電気芝刈機 ・蛍光灯器具、その他の電気照明器具 ・電子時計及び電気時計 ・電子楽器及び電気楽器 ・ゲーム機

小型家電リサイクル法の対象品目のなかで、『特定対象品目』となるものは無料で回収してもらえる場合もあります。

例えば、携帯電話やデジタルカメラなどの小型家電は特定対象品目とされ、多くの自治体やメーカーが無料で回収しています。

ただし、これらの回収方法は自治体での場合、回収ボックスの利用がほとんどです。
回収ボックスに入らない小型家電は不燃ごみ、または粗大ごみで捨てることになり、粗大ごみで捨てる場合には手数料が発生しますのでご注意ください。

小型家電リサイクル法の対象品目の処分方法

小型家電リサイクル法の対象となる家電の一部は、自治体やメーカーなどで無料で回収してもらえます。

以下に小型家電リサイクル法の対象品目の処分方法を以下にまとまめした。
ただし、自治体や回収店舗によって対象品目や費用が異なりますので、以下を目安にお住まいの自治体などへ確認してください。

対象家電	家電の処分方法	かかる費用
小型家電（スマートフォン・ドライヤー・カーナビ 電卓・電話機・タブレット端末など）	・家電量販店にて引き取ってもらう ・小型家電回収ボックスを利用 ・不燃ごみとして自治体で回収してもらう	無料
中型家電（掃除機・扇風機・スピーカー・トースター・ミシン・加湿器・電気毛布など）	・家電量販店にて引き取ってもらう ・粗大ごみとして自治体で回収してもらう	有料 （500円～1,000円程度）
パソコン本体	・メーカーのパソコンリサイクル（「パソコンリサイクルマーク」のついたパソコンのみ） ・自治体の無料回収 ・家電量販店での回収	無料
すべての家電（パソコン含む）	・不用品回収業者で引き取ってもらう	有料 （プランや品目によって異なる）

家電リサイクルについてはこちらでも紹介しています。
「正しく知っていますか？家電リサイクルの詳しい手続きを再確認」

小型家電回収ボックスでの回収とは？

小型家電を無料で処分したいときにおすすめなのは『小型家電回収ボックス』での回収です。

【名古屋市の回収ボックスの概要】 ・回収ボックスの入り口の大きさ 縦15センチメートル以下かつ横40センチメートル以下かつ奥行25センチメートル以下となっています。 ・対象品目 携帯電話、スマートフォン パソコン デジタルカメラ、ビデオカメラ ゲーム機 電話機、ファックス 映像用機器（DVD/ブルーレイディスクプレーヤー、ビデオデッキ等） 音響機器（デジタルオーディオプレーヤー、ラジオ等） 理容用機器（ヘアドライヤー、電気かみそり等） ハンディ扇風機 電動工具 これらの付属品（リモコン、アダプター、ケーブル、充電器等）

このような回収ボックスは設置している自治体が多いため、気軽に小型家電を処分することができます。

ただし、回収ボックスの入り口の大きさは自治体ごとに異なりますので事前にご確認ください。
回収ボックスに入らないものはそれぞれの自治体のルールに従って、不燃ごみ、または粗大ごみで捨てることになります。

また、以下の注意事項に気を付けて処分するようにしましょう。

• 個人情報が含まれるものは、あらかじめデータを削除しておく。
• バッテリーは取り外しておく
• 箱や袋から出して、小型家電だけを入れる
• 電球、蛍光管、電池類は回収不可

家電量販店にて引き取ってもらう

持ち運びの簡単な小型家電は、家電量販店で引き取ってもらうのが手軽な方法です。
家電量販店は対象品目であれば家電の大きさに関わらず、店頭で無料回収してもらえます。

自治体で設置してある「小型家電回収ボックス」では、無料回収の対象品目であっても回収ボックスに入らなければ回収してもらえないため、大きさに不安があるときは家電量販店のほうが確実でしょう。

また、中型以上の家電の場合にも、数百円～数千円程度の費用で引き取ってもらえます。
主に店頭への持ち込みが一般的な方法ですが、購入した商品の運搬時に回収してもらうこともできます。
しかし、その場合は事前受付が必要になったり、別途運搬費用がかかったりするため、事前に問い合わせて確認しておきましょう。

例えば、ジョーシンで無料回収している小型家電をご紹介します。

無料引き取り対象品目
・パソコン（ノート・デスクトップ）※ディスプレイモニター・周辺機器は有料 ・BD/DVD（レコーダー・プレーヤー） ・ビデオデッキ ・デジタルカメラ・ビデオカメラ・フィルムカメラ ・テープレコーダー ・CDラジカセ・ラジオ ・ヘッドホン ・ICレコーダー ・ポータブルCD・MD ・デジタルオーディオ ・カーナビ ・FAX（家庭用） ・電話機 ・ハードディスク ・タブレット ・電子辞書 ・電卓 ・電子書籍 ・懐中電灯 ・シェーバー（男性・女性用） ・ドライヤー・ヘアアイロン ・電動歯ブラシ ・血圧計 ・ウェアラブル機器 ・置時計・掛け時計・腕時計 ・テレビゲーム機本体 ・リモコン・ACアダプター ・ETC搭載ユニット・ドライブレコーダー ・レーダー探知機 ・トランシーバー ・補聴器 ・電気脱毛器

上記は店頭持ち込みの場合で無料となる品目です。
また、一部対象外となる店舗もあるため、お近くの店舗へ行く際にはホームページなどで対象かどうか、ご確認ください。

パソコンの処分は専門店がおすすめ

パソコンは個人情報が詰まったものであることから、処分は慎重に行う必要があります。
基本的には自治体の回収ボックスでの回収や、家電量販店での回収ではデータ削除は行っていません。

そのため、パソコンを処分するときには

• 自分で「データ消去専用ソフト」を使用してデータを削除する
• 回収先でのデータ消去を依頼する

のどちらかになります。

もし、自分でのデータ消去に不安がある場合や、面倒だからおまかせしたい、という場合はデータ消去を行ってくれる専門店での処分がおすすめです。

パソコン専門の宅配回収を行っている業者なら、データ消去も同時に行ってくれることがあります。
また、ジョーシンやビッグカメラでは有料にてデータ消去を行っていますので、処分の際にお願いすることもできますよ。

不用品回収業者で引き取ってもらう

「小型家電以外にも処分したいものがたくさんある」
「家電をあちこちに持ち込んで処分するのが面倒」

という方には不用品回収業者での処分がおすすめです。

不用品回収業者では家具や家電、日用品などさまざまな不用品を一度に回収できるため、手間をかけずに処分できます。

例えば、小型家電以外に、リサイクル家電である冷蔵庫や洗濯機などの処分もしたい場合、不用品回収業者では急な依頼でも即日対応ができるほか、運搬などすべての作業をお任せできるのがメリットです。

費用が気になる…という方には、トラック積み放題プランや買取サービスなどを利用して、お得に処分する方法もあります。
優良な業者では事前見積もりも対応していますので、依頼してみましょう。

家電の買取・処分は出張回収センターがおすすめ！

ここまで家電の買取可能な年数の目安と、家電の処分方法を紹介してきました。
家電は製造年月日からの年数が10年経つと売るのは難しくなり、その場合は捨てることになります。

しかし、お伝えしたように『家電リサイクル法』対象家電の4品目と、その他の家電では処分方法が異なるためそれぞれを適切に処分しなくてはなりません。
4品目である冷蔵庫や洗濯機などは運搬するのも大変ですし、家電の種類に合わせて処分方法を変えるのは案外手間がかかるものです。

そんなときは不用品回収業者である、当社『出張回収センター』までご相談ください。

業歴15年以上！豊富な買取実績

出張回収センターでは業歴15年以上の買取実績があり、その経験から豊富な再販ルートを持つことができています。
家電の買取実績は多く、繁忙期には洗濯機や冷蔵庫だけで1日30台～40台も回収・買取があるほどです。

また、専門の買取事業部があり、査定は経験豊富な目利きのプロがお伺いします。
不用品回収業者でこのような実績、本格査定があるのは珍しいこと。
古いからと売却を諦めていた家電も、一度お問い合わせください！

当社の家電買取実績はこちらから

電話1本で名古屋近郊なら30分！

冷蔵庫など大型家電の処分で困るのが、「すぐに捨てられない」ということです。
自分たちで持ち運ぶのは難しいため、プロの手を借りなければ処分することはできません。

しかし、実際に捨てようと思っても、申し込みや手続きに時間がかかったり、回収日まで時間がかかったりすることも。
引っ越しなどで処分を急いでいる方や、申し込みなどの手間をかける時間が取れない方は困ってしまいますよね。

そんなときは、最短30分で自宅までお伺いすることができる出張回収センターが便利です。
夜間でも対応可能なので、「どうしても今日中に片付けたい！」というときにもご相談ください。

家電の処分は正規の回収業者である当社へお任せください！

家電の回収というと、無料回収を謳って町をトラックで徘徊している業者を見かけたことはありませんか？
このような業者では資格や許可を持たずに回収を行っている場合があります。

無料回収と言っても後で処分費用を請求されたり、回収後に不法投棄をしていたりとトラブルに巻き込まれるケースも少なくありません。
家電は、環境を守るためや資源を有効利用するためにも適切に処理することが大切です。

当社は「一般廃棄物収集運搬業許可」の資格を持ち、「家電リサイクル券取扱」の許可も得ている正規の不用品回収業者です。
家電やパソコンはリサイクルを義務付けた法律に沿って、適切に処分いたしますので、安心してご依頼ください！

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