三輪車の不用品回収

三輪車を処分すると言っても、その方法は多様です。ここでは、主な５種類の各サービスの処分方法について詳しく説明していくのでぜひ参考にしてください。

自治体に粗大ゴミとして処分してもらう

子どもが成長して使用する機会がなくなった三輪車は、自治体で粗大ゴミに出して処分する方法が一般的です。
三輪車を粗大ゴミとして収集してもらうには、次のような手順が必要になります。

1.インターネット受付や電話受付で自治体に申し込みます。
2.スーパーマーケット、コンビニエンスストア、郵便局などで、手数料納付券シールを購入します。
3.手数料納付券シールに氏名を記入して、三輪車に貼り付けます。
4.指定日時に指定場所へ三輪車を出します。

具体的な流れは、自治体で異なる場合があるので、詳しくはお住まいの地域の自治体でご確認ください。

粗大ゴミとして処分が必要な場合に注意が必要なのは、日程を自由に選べない点。例えば、名古屋市が実施しているインターネット受付の締め切りは、収集日の10日前までです。今すぐ処分したいときは、他の方法を選んだ方が良いかもしれません。

知人や友人に譲る

家族や友人知人、職場の同僚など、身の回りのお子さんで三輪車が欲しいという人がいれば、そのまま譲るという処分方法があります。

まだ三輪車が使える状態であれば、そのまま捨てるのはしのびないと考える方もいますよね。自分にとっては不用なものでも必要としている人に譲れば有効活用してもらえます。
ただし、三輪車はそこまで高価なものではないので、中古で欲しい人が現れるかどうかはわかりません。なかなか譲り先が見つからない可能性もあります。

リサイクルショップで買取してもらう

リサイクルショップも、家具や家電、洋服などの幅広い生活用品を店舗へ持ち込みして、売って処分することができる場所です。
店舗で三輪車を査定してもらい、値段が付いて価格に納得ができたら買取は成立です。その場ですぐに現金支払いをしてもらえるというサービスシステムです。

リサイクルショップの中には、店舗以外でも宅配買取や出張買取をおこなっている店舗もあります。ただし、リサイクルショップによって、取り扱うジャンルは異なります。ベビーやキッズ用品の取り扱いはしていなくて、三輪車は買取できない場合もあるため、事前に問い合わせをしておいた方が良いかもしれません。

ネットオークションやフリマアプリに出品する

ネットオークションやフリマサイトなどに出品し、三輪車を売却する方法も良いかもしれません。
自分で自由に販売価格を設定できるところが最大のメリットです。ネットを介して不特定多数に見てもらえるので、リサイクルショップでは買い取ってもらえないような三輪車でも売れる可能性も。

ただし、出品したからと言って必ず売れるわけではなく、また、買い手がなかなか見つからなければその分処分のタイミングは遅くなります。
なお、買い手が見つかった場合、運営元に販売手数料を支払う必要があり、三輪車の配送料は自己負担となります。手軽に出品できますが、その後のやり取りや配送手続きなどが面倒に感じる方もいるかもしれません。時間に余裕がある場合ではないと、円滑に取引きをするのは難しいかも知れません。出品する際には慎重に検討しましょう。

不用品回収業者に回収を依頼する

とにかく早く、手間をかけずに三輪車を処分したいのであれば、不用品回収業者がオススメです。不用品回収業者は、その名の通り不用品の回収だけでなく、買取も行ってくれる頼もしい業者です。
不用品回収業者は、他のサービスとは違って日数をかけずに不用品を処分できるという特徴があります。依頼の対応がスピーディーな業者が多く、大抵の業者がその日のうちに出張回収に来てくれるので、今すぐ処分したい不用品に困っている時に頼りになります。
また、子供が生まれれば、お祝い品や祖父母からのプレゼントなど、沢山の子供用品がたまっていくことがあるでしょう。子供はぐんぐんと成長していくため、貰ったおもちゃや洋服などの持ち物も、年齢に合わなくなって使わなくなることもありますよね。こういった三輪車以外の子ども用品も一緒に回収・買取してもらえるというのも、不用品回収業者に依頼するメリットです。

しかし、不用品回収業者のほとんどがこういったメリットがある一方、中には悪徳業者もあるので注意が必要です。
「無料回収」を謳い文句に、出張費用や運搬費用などを後から請求したり、不用品回収後に不法投棄したりするケースも。
不法投棄の場合は、業者だけでなく依頼主も法で裁かれるので他人事ではありません。


不用品の回収や処分には、一般廃棄物収集運搬業許可などの資格が必要になります。資格を取得している業者であれば、まず安心して大丈夫です。
必ずホームページに記載されているはずなので、不用品回収業者に依頼を検討する場合、まず資格を持った業者なのか、見積もりはどうか、さまざまな方向から調べましょう。