介護トイレの一般的な処分方法は7種類あげられます。どの処分方法にもメリットとデメリットがあり、よく考えて選ぶことが大切です。

では、それぞれの処分方法について説明していきます。

自治体に粗大ゴミとして収集してもらう

介護トイレの場合、多くの自治体では粗大ゴミとして処分されます。
介護トイレを粗大ゴミとして収集してもらうには、次のような手順が必要になります。

1.インターネット受付や電話受付で自治体に申し込みます。
2.スーパーマーケット、コンビニエンスストア、郵便局などで、手数料納付券シールを購入します。
3.手数料納付券シールに氏名を記入して、介護トイレに貼り付けます。
4.指定日時に指定場所へ介護トイレを出します。

具体的な流れは、自治体で異なる場合があるので、詳しくはお住まいの地域の自治体でご確認ください。

粗大ゴミとして処分が必要な場合に注意が必要なのは、日程を自由に選べない点。例えば、名古屋市が実施しているインターネット受付の締め切りは、収集日の10日前までです。今すぐ処分したいときは、他の方法を選んだ方が良いかもしれません。

自治体が指定する処理施設に持ち込む

自治体が指定する処理施設に直接持ち込む方法です。

受付時間内であれば対応してくれるので、自分の都合に合わせて介護トイレを持ち込むことができます。通常、重さに応じて処理手数料が決まっており、帰りに支払うのが一般的です。受付可能な時間帯であれば思い立ったときに処分できますが、車がないと搬入ができないというデメリットがあります。

引っ越しのときに業者に引き取ってもらう

引っ越しの際、業者にそのまま引き取ってもらう方法で、手数料が別途かかる場合もあれば無料の場合などさまざまです。
引っ越しの荷物を運ぶ際にそのまま介護トイレは引き取ってもらえるので、自分で処分する手間がかかりません。ただし、すべての引っ越し業者が引き取りに応じてくれるとは限らないため、処分できる可能性は低いといえます。

リサイクルショップなどに売却する

使用していない、綺麗な介護トイレなら、リサイクルショップで買取してもらうことも可能かもしれません。
リサイクルショップの場合、電話やメールなどで連絡をすれば、ほとんどの場合は買取に来てもらえます。自分で運ぶ手間も省けますし、売却したその日のうちに現金で支払われることが多い点がメリットです。

ただし、介護トイレの需要は高くなく、値段があまりつかないケースもあります。また衛生面から考えた場合に、どうしても新品でないと買取は難しいと考えた方が無難です。

フリマアプリなどを使って売却する

ネットオークションやフリマアプリは無料で登録できるものが多く、個人情報などを入力するなど簡単なステップで利用しやすい点がメリットです。案外介護トイレ（ポータブルトイレ）の出品は多く見られますし、個人間での売買になるため、希望額で売却できる可能性は高いといえるでしょう。

ただし、必ずしも売れるというわけではありません。介護トイレは需要が多くないため、すぐに売れない場合はいつまでも介護トイレを保管しておかなければなりません。また、破損を防ぐために梱包をしっかりと行う必要があり、発送の手間がかかるのがデメリットにあげられます。

知人や親戚など欲しい人に譲る

これから介護が必要になるご家族のいる方に譲るという方法もあります。会社の同僚や知人、親戚などに声をかけてみましょう。欲しい方に自宅まで引き取りに来てもらえれば、梱包や発送の手間もかかりません。無料で譲ったとしても、手間をかけずに介護トイレの処分ができます。

ただし、譲った後で故障や汚れが発見されるなど何らかのトラブルが起こったときは、関係が気まずくなることも考えられるので、扱いには十分気を付けましょう。

不用品回収業者に回収を依頼する

手間や時間をかけず、手っ取り早く介護トイレを処分したいのであれば、不用品回収業者がオススメです。

傷みがあったり欲しい人が見つからなかったりする場合、不用品回収業者に処分してもらうのが一番です。自宅まで回収に来てもらえるため、車がないなど自分で運べない場合でもすぐに介護トイレを処分できるというメリットがあります。いくらご家族であっても、汚れてしまった介護トイレを処分するのは気持ちの良いものではありませんよね。不用品回収業者であれば、状態に問わず処分が可能なのです。

とはいえ、気になるのはその費用。
不用品回収業者の中には買取に力を入れている業者もあり、そういった業者に依頼すれば、買取金額と回収費用を相殺することができお得に利用することができます。大量に不用品を処分することもできるので、まとめて介護用品を処分したい場合などにも頼れる存在と言えます。

しかし、不用品回収業者のほとんどがこういったメリットがある一方、中には悪徳業者もあるので注意が必要です。
「無料回収」を謳い文句に、出張費用や運搬費用などを後から請求したり、不用品回収後に不法投棄したりするケースも。
不法投棄の場合は、業者だけでなく依頼主も法で裁かれるので他人事ではありません。

不用品の回収や処分には、一般廃棄物収集運搬業許可などの資格が必要になります。資格を取得している業者であれば、まず安心して大丈夫です。
必ずホームページに記載されているはずなので、不用品回収業者に依頼を検討する場合、まず資格を持った業者なのか、見積もりはどうか、さまざまな方向から調べましょう。