近年、ガソリンではなく「電気」で動く乗り物、「電動バイク」が注目を集めていますね。
電気で動くため排気ガスが出ないことや、ガソリンを入れに行く手間がかからないことなど、メリットがたくさんあることで購入を検討している方も多いのではないでしょうか。
自動車と同じように、将来的には電動バイクが主流になる日がやってくるかもしれません。
しかし比較的新しい乗り物であるため、不要になったときや故障したときの処分方法を知らない人も多いでしょう。
そこで今回は、電動バイクの基本知識や正しい処分方法をご紹介します。
今すでに電動バイクの処分を考えている方はもちろん、今後購入を検討している方の参考になれば幸いです。
電動バイクの基本
日本も含め、各国で開発が進む電動バイク。
イタリアやドイツといったヨーロッパのメーカーや、台湾、中国などアジアのメーカーからも続々と電動バイクの新しいモデルが発表されており、今後ますます普及すると言われています。
日本政府は2020年に「カーボンニュートラル宣言」を発表し、「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」ことを目標としました。
二輪車についても「35年までにガソリン車をゼロにすることを目指す」と東京都が表明したこともあり、いつかは自動車・二輪ともにすべて電動車となるかもしれません。
しかし電動バイクにもさまざまな種類があり、よく知らないという人もいますよね。
まずは電動バイクについてご紹介します。
電動バイクとは
そもそも電動バイクとは、バッテリーに充電した電気を使い、モーターを動力として走るバイクのこと。
バイクはガソリンを燃料としてエンジンを動かしますが、電動バイクは充電式バッテリーからモーターに電気が流れ、モーターの動力により動く仕組みです。
電気で動くため「地球環境に優しい」と注目されている電動バイクですが、乗る側にはさらに「燃料コストが安い」「壊れにくい」「ほとんどの電動バイクは車検が免除される」などのメリットがあります。
例えば燃料については、ガソリンエンジンで走る原付は1Lで「約35〜40km」走れるのに対し、電動バイク（原付）は1回の充電で「約35〜40km」。
充電1回あたりの電気料金は20円前後ですので、1Lの価格が175円（2024年全国平均）のガソリンと比べるとかなり安いと言えるでしょう。
また、電動バイクの構造は従来のガソリンバイクに比べてシンプルなため、構造上故障しにくいことや壊れても部品の数が少ないことから、修理費用を安く抑えることができると言われています。
電動バイクのバッテリーの種類
電気自動車（EV）と同じく、二輪車にもバッテリーが搭載されているわけですが、電動バイクに使われているバッテリーの種類は、ほとんどがリチウムイオンバッテリーです。
リチウムイオンバッテリーは、「小型で着脱式にしやすい」というメリットがあります。
脱着式であれば駐車場に電源がなくても、バッテリーを取り外し、家の中に持ち込んで充電することも可能です。
ほかにも、大容量で電池残量が減っても出力が比較的安定しており、他のバッテリーに比べて長寿命であることもメリットの一つ。
一方で高価であるため、車両価格が高くなってしまうという課題もあります。
電動バイクに乗るのに免許は必要？
電動バイクは通常のバイクと同様に、運転免許が必要です。
ただし種類によって必要となる免許が異なるため、自分の取得免許を確認してから電動バイクを購入するとよいでしょう。
電動バイクに必要な二輪免許は下の表の通りです。
| 免許 | 区分 |
|---|---|
| 原動機付自転車免許（原付一種） | 排気量：50cc以下 モーター出力：0.6kW未満 |
| 小型限定普通二輪免許（原付二種） | 排気量：50cc超～125cc モーター出力：0.6kW超～1.0kW |
| 普通二輪免許（中型免許） | 排気量：125cc超～400cc モーター出力：1.0kW超～20kW |
| 大型自動二輪免許（大型免許） | 排気量：400cc超 モーター出力：20kW超 |
ガソリン車の場合、250ccや400ccなどの排気量で免許を区分していますが、電動バイクの場合は定格出力（W/ワット）で区分されています。
免許がいらない電動バイクもある？
近年では身近な移動手段として、「E-bike（イーバイク）」や「電動キックスケーター」など、さまざまな乗り物が増え、「走ることが出来る場所」や「乗用時のルール」など、迷うこともありますよね。
先ほどあげたように、免許が必要な「電動バイク」は原付バイクとして区分され、ヘルメットの着用も義務付けられています。
一方、車体が自転車サイズで、時速15km以下の電動キックスケーターや、電動立ち乗り式二輪（セグウェイ）などについては、運転免許が不要の「小型低速車」となっています。
ルール改正も進んでいるため、電動バイクの購入時にはこうした情報もチェックしておくことが重要です。
電動バイクに寿命はある？処分するタイミングとは
電動バイクは故障しにくいとお伝えしましたが、電動バイクにも故障のリスクはあります。
故障トラブルの中で最も多いのが「バッテリー上がり」で、バッテリー内の電気量が不足し電源が入らない状態になります。
こうしたトラブルは使用上の問題かもしれませんし、寿命かもしれません。
どちらにしても、バッテリーの不具合や電動バイク自体の劣化があるときは、メンテナンスや買い替えを検討しましょう。
バッテリーの寿命は3年～4年
電動バイクのバッテリーの寿命は、一般的には2～3年と言われています。
ただし使用頻度や走行状況などによっては、これよりも短くなってしまう可能性もあります。
例えば電動バイクのメーカーである「XEAM（ジーム）」では、大雨の日の走行は控えるように、とホームページに記載しています。
基本的にはどの電動バイクでも防水加工はされていますが、やはり電気製品となるためおすすめはしません。
急な大雨や水たまりなどで車体が濡れて心配な場合は、バッテリーを取り外して乾かすとよいでしょう。
ほかにも、「高温や低温の場所での保管・充電は避ける」ことや、「バッテリーを空にしない」、「充電を終えたら放置しない」などの点に注意すると、バッテリーが長持ちします。
バイクの耐用年数は7～8年
電動バイクの寿命はおよそ7年から8年というものがほとんどです。
とは言えガソリンで動くバイクと違い、バッテリー交換が可能な電動バイクですので、バッテリーの使い方次第では寿命が異なるかもしれません。
また、電動バイク本体が故障や不具合があったとき、メーカー保証が何年受けられるかをチェックしておくと安心です。
例えば「XEAM（ジーム）」では1年、「Honda」は2年となっています。
更に、定期的に購入店舗やメンテナンス店で点検を受けるようにしましょう。
バイクの処分は3月までがおすすめ
電動バイクにも納税義務があり、4月1日時点でバイクを所有していると税金の支払い義務が生じます。
そのためバイクを手放そうと考えている方は、3月中に処分するのがおすすめです。
電動バイクの納税額は以下のとおりです。
| 定格出力 | 車種(ガソリン二輪車の排気量) | 軽自動車税 |
|---|---|---|
| モーター出力：0.6kW未満 | 原動機付自転車免許（原付一種）～50cc | 年間2,000円 |
| モーター出力：0.6kW超～1.0kW | 小型限定普通二輪免許（原付二種）～125㏄ | 年間2,400円 |
| モーター出力：1.0W～2.0W未満 | 軽二輪126cc～400cc | 年間3,600円 |
電動バイクの処分（廃車）方法
お伝えしたように、電動バイクにはさまざまな種類がありますが、「免許を必要とする電動バイク」は納税義務が発生します。
そのため、乗っていないバイクをずっと所有していると税金の支払いだけが発生し、無駄ですよね。
もしずっと乗っていない、または今後乗る予定のないバイクがあれば、早めに手放すのがおすすめです。
また、バイクを手放す方法は処分（廃車）だけでなく、「売却」という方法もあります。
状況によって売却できるのであればそちらの方がお得に手放せるでしょう。
バイクの処分方法は以下のとおりです。
- 指定引取場所に持ち込む
- 廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう
- 不用品回収業者に依頼する
処分方法1.指定引取場所に持ち込む
廃棄するバイクを指定引取場所へ持ち込み、リサイクルをしてもらえる「二輪車リサイクルシステム」というものがあります。
ただ廃棄するだけではなく、使えるパーツを適正に処理し、再資源化することで資源を有効活用するということです。
リサイクル料金は無料で、排出者が直接、指定引取場所に持ち込めば廃車手続きや運搬費用などもかからずに処分できます。
指定引取場所は全国にありますので、お近くの引取場所を確認してみましょう。
また、自分で指定引取場所まで持ち込めない場合は、代わりに廃棄二輪車取扱店が収集・運搬することが可能な場合があります。
その際は、廃車手続きや廃車処理に関わる実費用がかかるためご注意ください。
対象のバイクや注意点は以下のようになっています。
- 対象メーカー：二輪車リサイクルシステムの参加事業者が国内で販売した車両が対象
（参加事業者の取扱車両ブランドでも、並行輸入等、参加事業者以外が販売した車両は対象外） - 対象車両：バイク本体（原動機付自転車、軽二輪、小型二輪）
- 引き取り条件：次の5つのパーツが残っていて、一体となっていること（フレーム、エンジン、ガソリンタンク、ハンドル、前輪・後輪）
- 必ず廃車手続きが完了していること（廃車申告受付書や返納証明書等を提示、車両の所有者情報を確認するため）
- 電動バイクの引き取り条件：国内4社メーカー販売の対象電動バイクであれば、リチウムイオンバッテリーを搭載したままでも引き取り可能
- 対象外の電動バイクでも、リチウムイオンバッテリーを取り外せば、バイク本体は引き取り可能
- 取り外された単体のリチウムイオンバッテリーは引き取り不可
【利用の手順】
- 対象車両であることの確認
- 持込み予定の指定引取場所に、事前連絡する
- 廃車手続きを済ませ、必要書類を用意
- 指定引取場所へバイクを持ち込む
- 受付、手続きをおこなう
処分方法2.廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう
お伝えしたように、指定引取場所へバイクを運搬するのが難しい場合「廃棄二輪車取扱店」に引き取ってもらう方法もあります。
自宅までスタッフが引き取りに来てくれるため、バイクの故障で運搬できない時や、指定引取場所が自宅から遠い時などは便利です。
また、店舗数が多いので家の近くに店舗がある場合も多く、利用しやすいこともメリットです。
ただし廃棄二輪車取扱店で受付する場合、自宅までの収集・指定取引場所へ運搬する費用が必要となります。
料金は廃棄二輪車取扱店ごとに異なるため、直接問い合わせてください。
廃棄二輪車取扱店は国内に約7,600か所ほどあります。
電動バイクの廃棄を依頼したい場合は、「廃棄二輪車取扱店」のステッカーが貼ってあるお店を探すか、「一般社団法人 全国軽自動車協会連合会」のホームページで検索してみましょう。
処分方法3.不用品回収業者に依頼する
バイクの処分は、不用品回収業者へ依頼する方法もあります。
不用品回収業者は、自宅までバイクを回収しに来てもらえるうえ、他の不用品も同時に引き取ってもらえるのがメリット。
電動バイクの場合、バイク本体やバッテリーだけでなく、バイク以外のヘルメットやグローブ、ジャケットなども同時に引き取ってもらえます。
また、不用品回収業者は日時の指定ができるため、依頼してすぐに自宅まで来てもらうことや、夜間に利用することも可能。
普段忙しくてバイクの処分ができなかったという場合や、一気に部屋も片付けたいという方におすすめです。
ただし、不用品回収業者の利用料金は業者によって異なります。
運搬費や回収費用などがかかりますので、依頼前に見積もりを取るようにしましょう。
また、不当な費用を請求する悪質な業者もいるため、見積もり後に費用がかからないかや、キャンセル料がいつから発生するかなども確認しておくと安心です。
【利用の手順】
- 不用品回収業者のホームページの問い合わせフォームや電話などから、見積もり依頼をおこなう
- 現地にて見積もり
- 契約
- 作業
不用品回収業者によってはメールの写真で大体の見積もりができる場合もあります。
電動バイクを売って手放す方法
電動バイクは環境に優しいことや、維持費が安いことなどから需要が高まってきています。
そのため購入を検討している方は多く、中古市場でも人気の商品です。
お持ちのバイクを手放そうと考えている方は、一度査定してみるのもよいでしょう。
電動バイクを売却する方法は次のとおりです。
売却方法1.バイク買取専門店に買い取ってもらう
バイクの買取専門店は、専門の知識を持つスタッフが多く在籍していることから適正な価格での買い取りが期待できます。
買取店によっては再販ルートを多く持っている場合もあり、故障したバイクやパーツなどの買取が出来ることも。
もし故障でバイクが動かせない場合でも、自宅まで出張買取に来てもらえる業者であれば安心です。
人気メーカー（ヤマハ、ホンダ、スズキなど）のバイクや、状態の良いバイクであれば高価買取が期待できるため、まずは問い合わせてみてはいかがでしょうか。
高く売るためのポイントをいくつかご紹介します。
- 売ろうと思ったらすぐに査定に出す
- 付属品を付ける
- 査定前に清掃する
電動バイクは次々と新製品が発売されるため、売却すると決めたら早く査定に出すのがおすすめです。
スペアキー、取扱説明書、などの付属品や予備バッテリーなどがあれば、一緒に査定に出しましょう。
また、バイクの外見を少しキレイにするだけでも査定時の印象が変わり、査定額に影響が出ることも。
水洗いができない場合でも、バイク本体の拭き取りをおこなっておくとよいでしょう。
売却方法2.ネットオークションを利用する
電動バイクは需要が高まってはいるものの、流通量が圧倒的に少ないためメーカーやモデルによっては「売るときに値がつきにくい」という面もあります。
そのため、買取店に見積もりを出しても思ったより高く売れなかった…ということも。
買取店からすると、流通の少ない電動バイクは在庫になったときに困るため、高く買い取りにくいということも考えられるでしょう。
買取店の査定額に満足できない、または買取を断られたという場合は、ネットオークションを利用して売却するという方法もあります。
例えば「ヤフオク」で電動バイクを検索すると、1,800件ほど出品されており（2024年7月時点）、意外にも多くの取引があることがわかります。
気になる方はお持ちのバイクに似たものが出品されているかどうかだけでも、チェックしてみるとよいでしょう。
ただし、こうしたネット上での取引にはいくつか注意したい点もあります。
出品時には正しい情報や写真などを載せておかないと、後でトラブルに発展する場合もありますので、必ずバイクの状態を細かく説明して載せましょう。
また、取引が成立した際にはバイクの引き渡しをおこなわなければなりません。
通常、出品した商品の取引が成立し、発送する際は梱包が必要になります。
しかしバイクを送るときは、バイクの輸送業者を利用することになるため、業者から指示がない限り自分で梱包を行う必要はありません。
それでもバイクの大きさや配送先によっては、数千円～数万円ほどと高額な送料がかかってしまいます。
配送料を抑えたい場合は、購入者に直接引き取りに来てもらうのが簡単に済みますし、現物を確認してもらえるという安心感があるのでおすすめです。
とは言え、他人とやり取りするのが不安という方には不向きな方法ですので、利用方法や他の出品者の例などを見て検討してみるとよいでしょう。
電動バイクの処分時に注意したいポイント
電動バイクの処分時に注意したいポイントについて、以下にまとめてみました。
リチウムイオンバッテリーはごみ回収に出せない
電動バイクのバッテリーは消耗品なので定期的な交換が必要ですが、交換した古いバッテリーは、自治体が回収する普通ごみとしては回収してもらえません。
リチウムイオンバッテリーは爆発・発火の危険性があり、危険物に指定されています。
そのため、適切に処理してもらえる場所での回収をお願いしましょう。
一般的にはリチウムイオンバッテリーは販売店で回収をおこなっています。
例えば以下のような店舗です。
- バイク用品店
- ガソリンスタンド
- ホームセンター
- Web上での引取りの業者
- 不用品回収業者
バッテリーを購入した店であれば回収もおこなっていることが多いですが、持ち込む前に問い合わせをして確認しておくとよいでしょう。
廃車手続き
電動バイクの廃車手続きの方法は、ガソリン二輪車の廃車手続きと同様です。
原付バイクと言われる、モーター出力が0.6kW超～1.0kW（125㏄）以下のバイクは、お住まいの自治体の役所で手続きが可能です。
それよりも大きな軽二輪車（モーター出力が1.0W～2.0W未満）や、それ以上の大型バイクについては、お住まいの地区管轄の陸運局での手続きとなります。
自分で廃車手続きをおこなうのは面倒、という方はバイクの買取店やバイクショップなどで廃車手続きを代行してくれるところもあるため、チェックしてみましょう。
電動バイク処分まとめ
今回は電動バイクの処分方法について、お伝えしてきました。
電動バイクを手放す手順は、ガソリンバイクと同じようにできることもありますが、バッテリーが搭載されていることもあり、注意点もあります。
バイク用のバッテリーは、バイクの処分時だけではなくバッテリー交換の際にも処分する必要が出てきますので、正しい処分方法を知っておきましょう。
また、バイクを処分する際には、「運搬ができるのか」や「売却できるのか」など、状況やバイクの状態に合わせて最適な方法を選択してください。
処分費用を安く済ませたいという場合は、「指定引取場所」への持ち込みがおすすめです。
運搬が出来ない場合や手間を省きたいという人は、「廃棄二輪車取扱店」に引き取ってもらったり、不用品回収業者を利用したりするとよいでしょう。
特にバイク以外にもさまざまな不用品を処分したいという場合には、不用品回収業者の利用がおすすめです。
当社「出張回収センター」でも、電動バイクの回収が可能です。
再販が可能な電動バイクであれば買取もおこなっていますので、気になる方はご相談ください。
もちろん、バイク以外の不用品の回収もできますので、「ガレージの整理をしたい」という方や、「家の掃除で出た不用品もまとめて」といったご要望にもお応えします。
まずはお気軽にお見積り・査定をお申込みください。
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