毛布を処分する主な方法は6種類です。ここでは、各処分方法の詳しい説明を順番にしていきますので、毛布を処分する際の参考にしてください。

粗大ゴミとして回収してもらう

基本的な毛布の処分方法は粗大ゴミです。燃えるゴミに出してしまうと、ゴミを回収する粉砕車やゴミ処理施設の機械などに毛布が絡まってしまう可能性があるためと言われています。
粗大ゴミとして収集してもらうには、次のような手順が必要になります。

1.インターネット受付や電話受付で自治体に申し込みます。
2.スーパーマーケット、コンビニエンスストア、郵便局などで、手数料納付券シールを購入します。
3.手数料納付券シールに氏名を記入して、食器棚に貼り付けます。
4.指定日時に指定場所へ食器棚を出します。

具体的な流れは、自治体で異なる場合があるので、詳しくはお住まいの地域の自治体でご確認ください。

粗大ゴミとして処分が必要な場合に注意が必要なのは、日程を自由に選べない点。例えば、名古屋市が実施しているインターネット受付の締め切りは、収集日の10日前までです。費用は抑えられますが、急ぎで毛布を処分したい方は他の方法を検討した方がいいかもしれません。
また処分する際は、処分する毛布を持ち運びしやすくするため、ビニールテープや紐などで縛ると良いでしょう。毛布へ粗大ゴミ処理券を直接貼ると剥がれてしまうかもしれませんので、毛布を縛ったテープなどの上に貼流ようにしてください。

自治体の資源ゴミに出す

古着や段ボールと同じように毛布も資源ゴミとして回収している場合もあるので、お住いの地域の自治体にまずは確認してください。

しかし多くの場合で、汚れが見られる毛布や、穴が空いているもの、傷みが激しいものは粗大ゴミの扱いになります。資源ゴミで回収して貰いたい方は、処分したい毛布の状態が良好かをまずはチェックするのが大切です。

毛布をカットして可燃ゴミとして回収してもらう

細かなルールは自治体によっても様々ですが、一辺が30cmの布類は可燃ゴミ、それ以上は粗大ゴミなどとサイズが指定されていることが多いです。
したがって、規定のサイズ以下にカットしてしまえば可燃ゴミとして回収可能になり、粗大ゴミよりも費用を抑えて処分することができます。

もしも可燃ゴミとして処分を検討している場合は、可燃ゴミに分類される布類のサイズを必ず事前に確認してください。
ゴミを回収する粉砕車やゴミ処理場の機械などに毛布が引っかかって故障するリスクを回避するためのルールですので、十分に気を付ける必要があります。各自治体のホームページなどで調べた上で、自治体の指定するサイズに毛布をカットしましょう。
また、自治体の中には一度に可燃ゴミへ出せる量が指定されているケースも見られるので、毛布1枚の処分に何日もかかる可能性もあります。毛布をカットし可燃ゴミに出す方法を検討する場合は、処分にかかる期間も頭に入れておきましょう。

親戚や友人に譲る

親戚や友人の中に毛布が欲しい方がいれば譲るのも一つの方法です。ただし、寝具類はかなり綺麗な状態か、新品未開封でないと喜ばれない可能性もあるので、状態の良い毛布であればこの方法も良いかもしれません。
しかし、必ずしも自分が処分したいタイミングで毛布を欲しがってくれるとは限らないので、急ぎで毛布を処分したい場合には不向きな方法です。

寄付をする

綺麗な状態の毛布でまだ使用できそうであれば、動物愛護団体や発展途上国などへ支援を行っている関連施設や団体へ寄付をする手段もあります。
ただし、支援団体などによって寄付を受け付けている毛布の状態が異なりますので、事前にリサーチして寄付をするようにしましょう。宅配便などを利用して送るのが基本で配送料は自己負担になります。しかし、支援団体の中には持ち込みに応じている団体もあり、持ち込みの場合には費用はかかりません。
自宅の近くにこういった団体があれば困りませんが、遠方にしかない場合は思わぬ出費になる可能性もあるため、配送料は事前に確認しておきましょう。

不用品回収業者に依頼する

いらない毛布が大量にある場合、粗大ゴミや可燃ゴミに出す手間は計り知れません。不用品回収業者に依頼をすると、毛布の移動や梱包をする必要は一切ありません。業者へ連絡をすれば、自宅へ回収しに来てくれますし、押し入れや部屋から不要な毛布を全て運び出してもらえます。
業者によっては、依頼を受けてから数十分、または多くの業者が当日中に回収に来てくれるため、時間も手間もかかりません。また、不用品回収業者の中には、回収だけでなく買取も同時に行ってくれるので、作業費用から差し引いてお得に処分することも可能なのも嬉しいところ。

しかし、不用品回収業者のほとんどがこういったメリットがある一方、中には悪徳業者もあるので注意が必要です。
「無料回収」を謳い文句に、出張費用や運搬費用などを後から請求したり、不用品回収後に不法投棄したりするケースも。
不法投棄の場合は、業者だけでなく依頼主も法で裁かれるので他人事ではありません。


不用品の回収や処分には、一般廃棄物収集運搬業許可などの資格が必要になります。資格を取得している業者であれば、まず安心して大丈夫です。
必ずホームページに記載されているはずなので、不用品回収業者に依頼を検討する場合、まず資格を持った業者なのか、見積もりはどうか、さまざまな方向から調べましょう。