椅子の処分方法は大きく７つです。それぞれの特徴は以下の通りです。

粗大ゴミとして処分する

最も一般的な処分方法といえるのが、自治体に依頼して椅子を粗大ゴミとして処分することです。基本的な手続きの流れは次のようになります。

1．インターネット予約、電話予約などで申し込みます。
2．コンビニエンスストアなどで手数料納付券シールを購入します。
3．手数料納付券シールを処分する椅子に貼り付けます。
4．収集日の指定時間までに椅子を指定場所に出します。

粗大ゴミとして処分するメリットは、一般的な処分方法なので利用しやすいことです。ただし、収集日が決まっているため、やや不便と感じるかもしれません。
例えば、名古屋市の収集日は月に1回です。申し込むタイミングによっては、1ヶ月程度も待つことになります。また、申し込み締め切り日も、インターネット予約は収集日の10日前まで、電話予約は収集日の7日前までとなっています。何かしらの理由で椅子をすぐに処分したい場合は、不便さを感じることになります。

ゴミ処理施設に直接持ち込む

椅子を含む粗大ゴミは、地域のゴミ処理施設に持ち込んで処分できます。ただし、自由に処分できるわけではありません。ゴミ処理施設の利用には申し込みが必要です。申し込み手続きの流れは自治体で異なります。例えば、名古屋市では以下の手続きが必要です。

1．椅子がある区の環境事業所に電話で相談します。
2．処分する椅子を自動車に積みます。
3．椅子がある区の環境事業者で手続きをします。
4．同じ日の営業時間内にゴミ処理施設へ自動車で椅子を持ち込みます。

名古屋市の場合、粗大ゴミの処理は港区にある大江破砕工場が行っています。ゴミ処理施設を利用するメリットは、粗大ゴミの収集を依頼するよりもスケジュールを調整しやすいことです。ただし、自分で椅子を持ち込むため自動車が必要になります。自家用車がない場合や、何らかの事情で自分で運び出すのが難しい場合には不向きな方法です。

解体して可燃ゴミとして処分する

木製の椅子などは、可燃ゴミとしても処分できます。とはいえ、そのままの状態では回収してくれません。解体して、可燃ゴミに該当するサイズまで小さくする必要があります。可燃ゴミに該当するサイズは自治体で異なります。30cm角を超えるものを粗大ゴミとしている自治体が多いといえるでしょう。

可燃ゴミとして処分するメリットは、処分に費用がかからないことです。基本的には、ノコギリなどの工具を使って分解・カットすることになり、怪我にも注意が必要です。一度にまとめて処分するとなると、相当な手間や時間がかかります。費用対効果を考えて選択したい処分方法といえます。

買い替え時にメーカーに引き取ってもらう

家具量販店などによっては、椅子を買い替えるときに古い椅子を引き取ってくれます。このような店舗を利用すれば、椅子の処分方法に悩む必要はありません。ただし、実施している店舗は限られており、処分料金がかかる店舗もあります。

非常に便利ですが、詳細を確認してから選択したい処分方法です。

リサイクルショップで売却する

目立ったキズや汚れのない、状態の良い椅子はリサイクルショップで売却できます。
売却するメリットは、使わなくなった椅子を現金に換えられることです。ただし、すべての椅子が買取対象になるわけなく、状態が悪いと、査定の結果買取不可になることも。買取不可になった場合、他の処分方法を改めて探すことになります。

フリマアプリなどに出品する

リサイクルショップと同様、キズや汚れのない椅子であれば、フリマアプリやネットオークションに出品するのもいいかもしれません。
この方法の最大のメリットは、手軽に出品でき自分で販売価格を設定できる点。有名ブランドの物であれば高値で売れることも期待できます。

しかし、必ずしも買い手が付くとは限らず、買い手が付いた場合には販売手数料(販売価格の10%〜)と商品の配送料がかかります。配送先が遠方だった場合、配送料が高く付きあまり利益にならない・・・なんて事もあり得ます。
いつ買い手が付くのかが読めないため、急ぎで処分したい方にはお勧めできません。

不用品回収業者に依頼

以上のほかでは、不用品回収業者に依頼して椅子を処分することもできます。

不用品回収業者に依頼するメリットは、どのような状態の椅子であっても処分できることです。多くの不用品回収業者が即日対応してくれますし、自宅まで椅子を回収してくれる点も見逃せません。他の処分方法よりも手間も時間もかかりません。他に不用品があった場合、まとめて回収もしてくれ、買取も行なってくれる業者もあります。

しかし、不用品回収業者のほとんどがこういったメリットがある一方、中には悪徳業者もあるので注意が必要です。悪徳業者は、「無料回収」を謳いながら後から高額請求してきたり、不用品回収後に不法投棄したりするケースも。
不法投棄は、業者だけでなく依頼主も法で裁かれるので他人事ではありません。
不用品の回収や処分には、一般廃棄物収集運搬業許可などの資格が必要になります。資格を取得している業者であれば、まず安心して大丈夫です。
ホームページに記載されているはずなので、不用品回収業者に依頼を検討する場合、まず資格を持った業者なのか、見積もりはどうか、さまざまな方向から調べましょう。

優良な不用品回収業者であっても、他の処分方法よりも費用ががかかることは否めません。ただし、不用品買取を実施している店舗であれば、買取金額で処分料金を相殺できます。したがって、処分料金はそれほど大きなデメリットになりません。
もしも不用品回収業者の利用を検討しているのであれば、買取サービスがあるかどうかも確認することをお勧めします。