近年、ガソリンではなく電気で動く乗り物「電動バイク」が注目を集めていますね。
電気で動くため排気ガスが出ないことや、ガソリンを入れに行く手間がかからないことなど、メリットがたくさんあるため、すでに購入して愛用している方や、今まさに購入を検討している方もきっと多いのではないでしょうか。
しかし比較的新しい乗り物であるため、不要になったときや故障したときの処分方法を知らない方も多いでしょう。
そこで今回は、電動バイクの正しい処分方法や処分時の注意点、処分するタイミングなどを解説していきます。
今すでに電動バイクの処分を考えている方はもちろん、今後購入を検討している方の参考になれば幸いです。
▼この記事でわかること
- 電動バイクの処分方法
- 電動バイクを処分する際の注意点
- 電動バイクを手放すタイミング
電動バイクの処分方法は7通り
電動バイクにはさまざまな種類がありますが、「免許を必要とする電動バイク」は納税義務が発生します。
そのため、乗っていないバイクをずっと所有していると税金の支払いだけが発生し、非常にもったいないですよね。
もしずっと乗っていない、または今後乗る予定のない電動バイクがあれば、早めに手放すのがおすすめです。
電動バイクの処分方法は下記のとおりです。
- 指定引取場所に持ち込む
- 廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう
- 廃車専門業者を利用する
- バイク買取専門店で売却する
- フリマアプリ・ネットオークションに出品する
- 人に譲る・ジモティーを利用する
- 不用品回収業者へ依頼する
それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。
①指定引取場所に持ち込む
廃車手続きを行った後、廃棄する電動バイクを指定引取場所へ持ち込み、リサイクルしてもらえる「二輪車リサイクルシステム」というものがあります。
ただ廃棄するだけではなく、使えるパーツを適正に処理し、再資源化することで資源を有効活用できるというものです。
リサイクル料金は無料で、排出者が直接、指定引取場所に持ち込めばそのほかの費用も必要なく処分できます。指定引取場所は全国にありますので、お近くの引取場所を確認してみましょう。
なお、
- 国内メーカー4社（HONDA・YAMAHA・SUZUKI・Kawasaki）が販売した電動バイクである
- 廃車手続きが完了している
必要があり、取り外したバッテリーのみやパーツが揃っていないものに関しては引取不可としていますのでご注意ください。
②廃棄二輪車取扱店に引き取ってもらう
指定引取場所へ電動バイクを運搬するのが難しい場合は「廃棄二輪車取扱店」に引き取ってもらう方法もあります。
自宅までスタッフが引き取りに来てくれるため、バイクの故障で運搬できないときや、指定引取場所が自宅から遠い場合などに便利です。
また、店舗数が多いので家の近くに店舗がある場合も多く、利用しやすいことも大きなメリットです。
ただし廃棄二輪車取扱店で受付する場合、自宅までの収集・指定取引場所へ運搬する費用が必要となります。
料金は廃棄二輪車取扱店ごとに異なるため、詳細は直接問い合わせてください。
廃棄二輪車取扱店は国内に約7,600か所ほどあります。
電動バイクの廃棄を依頼したい場合は、「廃棄二輪車取扱店」のステッカーが貼ってあるお店を探すか、「一般社団法人 全国軽自動車協会連合会」のホームページで検索してみましょう。
③廃車専門業者を利用する
故障した電動バイクを修理して海外に輸出したり、まだ使えるパーツを再利用したりと有効活用する手段を持っている廃車専門業者であれば、電動バイクを無料で引き取ってくれる可能性が高いです。
また業者によっては廃車手続きを代行してくれることもありますので、問い合わせて確認してみるのをおすすめします。
ただし、業者によっては廃車手続きの代行に費用がかかったり、原付バイクの収集・運搬費用がかかったりと別途費用が発生するケースも。
回収当日にトラブルにならないよう、事前にサービス内容の確認と見積もりをとっておくことが大切です。
④バイク買取専門店で売却する
バイクの買取専門店は、専門の知識を持つスタッフが多く在籍していることから適正な価格での買取が期待できます。
買取店によっては再販ルートを多く持っている場合もあり、故障した電動バイクやパーツなどの買取ができることも。
もし故障で電動バイクが動かせない場合でも、自宅まで出張買取に来てもらえる業者であれば安心ですよね。
人気メーカー（YAMAHA、Honda、SUZUKIなど）のものや、状態のいい電動バイクであれば高価買取が期待できるため、まずは問い合わせてみてはいかがでしょうか。
高く売るためには、以下のポイントを意識してみてください。
- 売ろうと思ったらすぐに査定に出す
- 付属品を付ける
- 査定前に清掃する
電動バイクは次々と新製品が発売されるため、売却すると決めたら早く査定に出すのがおすすめです。
スペアキー、取扱説明書などの付属品や予備バッテリーなどがあれば、一緒に査定に出しましょう。
また、バイクの外見をきれいにするだけでも査定時の印象が変わり、査定額に影響が出ます。
水洗いができない場合でも、電動バイク本体の拭き取りはなるべく行いましょう。
⑤フリマアプリ・ネットオークションに出品する
電動バイクは需要が高まってはいるものの、流通量が圧倒的に少ないためメーカーやモデルによっては「売るときに値がつきにくい」という面もあります。
そのため、買取店に査定に出しても思ったより高く売れなかった…ということも。
買取店からすると、流通の少ない電動バイクは在庫になったときに困るため、高く買い取りにくいということも考えられるでしょう。
買取店の査定額に満足できない、または買取を断られたという場合は、ネットオークションを利用して売却するという方法もあります。
以下はメルカリにて実際に取引される電気バイクの一例です。
- ssuto 電動バイク 折りたたみ 14インチ ジャンク品：34,199円
- Akey電動バイク 黒：138,000円
- YAMAHA eビーノ：177,777円
ほとんどが高額でやり取りされており、パーツのみでも需要があるためジャンク品もちらほら見かけました。
壊れていても販売でき、便利なフリマアプリ・ネットオークションではありますが、反対に
- 梱包や発送などはすべて自分で行うので手間がかかる
- 売却時は販売額に応じて5％～10％の手数料がかかる
- 必ず売れるというわけではなく、売れるまでに時間がかかることも
このようなデメリットも存在します。
電気バイクは梱包や発送作業に手間がかかるほか、本体も大きいことからどうしても送料が高くなってしまいます。
また、出品したからといってすぐに売れるとは限らないので、急ぎで処分したい場合には不向きです。
「急いで処分したい」「手間をかけたくない」なら、別の方法を検討したほうがいいかもしれません。
⑥人に譲る・ジモティーを利用する
周囲で電動バイクが欲しいという方がいるのであれば、譲るというのもいいでしょう。電動バイクは高価な製品が多いですし、売却は難しくても問題なく乗れるものなら喜ばれるはずです。
もしも譲る相手が周りで見つからないということなら、地元掲示板「ジモティー」を利用して譲り先を探してみるのもおすすめです。
ジモティーの利用手順は下記を参考にしてください。
- 投稿ボタンから商品情報や支払い方法を入力し、出品する
- 問い合わせが来たら、受渡の方法や日程を相談する
- 条件が合ったら、受渡予定者に選択する
- 商品の受渡と支払いを済ます
- 「受け渡し完了」ボタンを押して商品の受付を終了する
- 購入者を評価して取引完了
ただし、故障している電動バイクをそのまま譲ってしまったり、欲しがっていない方に無理に押し付けたりすることで譲渡後のクレームや返品といったトラブルになってしまう可能性もあるためご注意ください。
譲渡前には電動バイクを点検し、問題なく譲渡できるもののみお渡ししましょう。
⑦不用品回収業者へ依頼する
「電動バイクが重くて運搬できない」「近隣に引取場所がなくて困っている」という場合には、不用品回収業者の利用がおすすめです。
不用品回収業者を利用するメリットは下記のとおりです。
- どんな電動バイクでも回収してもらえる
- 運搬やトラックへの積込はすべてスタッフにお任せ
- 熟練の技術で安全に運び出してもらえる
- 買取と廃棄を同時に済ませられる
不用品回収業者は、自宅までバイクを回収しに来てもらえるだけでなく、ほかの不用品も同時に引き取ってもらえるのが大きなメリットです。
電動バイクの場合、処分の際には廃車手続きが必要となりますが、不用品回収業者の中には手続きを代行できる業者も。さらにバイク本体やバッテリーだけでなく、バイク以外のヘルメットやグローブ、ジャケットなども同時に引き取ってもらえます。
また、不用品回収業者は日時の指定ができるため、依頼してすぐに自宅まで来てもらうことや、夜間に利用することも可能。
普段忙しくて電動バイクの処分ができなかったという場合や、一気に部屋も片付けたいという方におすすめしたいサービスなのです。
なお、不用品回収業者では、電動バイクをはじめ、以下のような乗り物関連の処分を承っております。詳しくは以下の記事をご覧になってください。
大変便利な不用品回収業者ですが、不用品回収業者の利用料金は業者によって大きく異なります。
人件費や車両費、運搬費などがかかり、サービス内容によっても変動しますので、依頼前に3社ほど相見積もりを取るようにしましょう。
不当な費用を請求する悪質な業者もいるため、見積もり後に費用がかからないかや、キャンセル料がいつから発生するかなども確認しておくと安心です。
悪徳業者の特徴や見分け方についてや、安心して依頼できるおすすめの不用品回収業者についても以下のページにて紹介しております。
業者選びの際の参考になるかと思いますので、ぜひあわせてご覧ください。
電動バイクを処分する際の注意点
電動バイクの処分時に注意したいポイントについて、以下にまとめてみました。
リチウムイオンバッテリーはごみ回収に出せない
電動バイクのバッテリーは消耗品なので定期的な交換が必要ですが、交換した古いバッテリーは多くの場合普通ごみとして回収してもらえません。
リチウムイオンバッテリーは爆発・発火の危険性があり、危険物に指定されています。中には「有害ごみ」「不燃ごみ」として回収できる自治体もありますが、これはごく一部です。
そのため、適切に処理してもらえる場所での回収をお願いしましょう。
一般的にはリチウムイオンバッテリーは以下のような店舗で回収しています。
- バイク用品店
- ガソリンスタンド
- ホームセンター
- Web上でやり取りできる引取業者
- 不用品回収業者
バッテリーを購入した店舗であれば回収してくれるケースが多いですが、念のため持ち込む前に問い合わせて確認しておくと安心でしょう。
バッテリーの詳しい処分方法については別ページにて解説しておりますので、そちらもあわせてご覧ください。
定格出力0.6kW以下なら粗大ごみで捨てられる場合もある
基本的に自治体で回収不可となっている電動バイクですが、中には「50cc以下なら粗大ごみとして排出できる」としている自治体もあります。
- 東京都小平市：50cc以下のバイクは粗大ごみ
- 埼玉県戸田市：50cc以下のバイクは粗大ごみ
- 熊本県玉名郡南関町：50cc以下のバイクは粗大ごみ（破砕不適物）
電動バイクは排気量がないため、通常のバイクの50ccに相当する定格出力0.6kW以下のものが該当することになります。その場合は比較的安い費用で、電動バイクを処分可能です。
ただし、粗大ごみとして処分できる場合もバッテリーは別で捨てなければなりませんし、詳しい手順や手数料は自治体ごとに異なるため注意してください。不明な点は自治体の窓口に問い合わせて確認しておきましょう。
電動バイクの処分には廃車手続きが必要になる
電動バイクを処分する際には、必ず廃車手続きをしなければなりません。
電動バイクの廃車手続きの方法は、ガソリン二輪車の廃車手続きと同様です。
原付バイクと言われる、モーター出力が0.6kW超～1.0kW（125㏄）以下のバイクは、お住まいの自治体の役所で手続きが可能です。
それよりも大きな軽二輪車（モーター出力が1.0W～2.0W未満）や、それ以上の大型バイクについては、お住まいの地区管轄の陸運局での手続きとなります。
なお、手続きの際には以下のものを用意する必要があります。
- 電動バイクのナンバープレート
- 標識交付証明書
- 本人確認書類
- 委任状（本人以外が窓口に行く場合）
自分で廃車手続きするのは面倒、という方はバイクの買取店やバイクショップなどで廃車手続きを代行してくれるところもあるため、チェックしてみましょう。
自賠責保険の契約期間が残っているなら解約は必須
電動バイクを廃車した際に自賠責保険の契約期間が1ヶ月以上残っているなら、解約手続きをすれば「解約返戻金」として保険料が戻ってきます。
下記の必要書類を用意して、契約している保険会社の担当窓口に解約を依頼しましょう。
- 自賠責保険証明書
- 廃車証明書
- 印鑑
- 本人確認書類
- 本人名義の銀行口座番号（返金用）
- 保険標章（ナンバープレートに貼ってあるステッカー）
解約手続きが遅くなると、そのぶん解約返戻金が少なくなります。原付バイクの廃車手続きを行ったら、できるだけ早く自賠責保険の解約手続きも済ませておきましょう。
なお、廃車した時点で契約期間が残っていない場合はわざわざ手続きする必要はありませんのでご安心ください。
電動バイクを処分するタイミング
一般的に故障しにくいと言われている電動バイクですが、もちろん故障のリスクはあります。
故障トラブルの中でもっとも多いのが「バッテリー上がり」で、バッテリー内の電気量が不足し電源が入らない状態になります。
こうしたトラブルは使用上の問題かもしれませんし、寿命かもしれません。
どちらにしても、バッテリーの不具合や電動バイク自体の劣化があるときは、メンテナンスや買い替えを検討しましょう。
バッテリーの寿命は3～4年
電動バイクのバッテリーの寿命は、一般的には3～4年と言われています。
ただし使用頻度や走行状況などによっては、これよりも短くなってしまう可能性もあります。
たとえば電動バイクのメーカーである「XEAM（ジーム）」では、大雨の日の走行は控えるように、とホームページに記載しています。
基本的にはどの電動バイクでも防水加工はされていますが、やはり電気製品となるためおすすめはしません。
急な大雨や水溜りなどで車体が濡れて心配な場合は、バッテリーを取り外し乾かすといいでしょう。
ほかにも「高温や低温の場所での保管・充電は避ける」ことや、「バッテリーを空にしない」「充電を終えたら放置しない」などの点に注意すると、バッテリーが長持ちします。
電動バイク本体の耐用年数は7～8年
バッテリーが3〜4年なのに対し、電動バイク本体の寿命はおよそ7年から8年というものがほとんどです。
とは言えガソリンで動くバイクと違い、バッテリー交換が可能な電動バイクですので、バッテリーの使い方次第では寿命が縮まってしまう可能性も。
電動バイク本体に故障や不具合があった際に、メーカー保証が何年受けられるかをチェックしておくと安心です。さらに定期的に購入店舗やメンテナンス店で点検を受けるようにしましょう。
電動バイクの処分は3月までがおすすめ
電動バイクにも納税義務があり、4月1日時点でバイクを所有していると税金の支払い義務が生じます。
そのためバイクを手放そうと考えている方は、3月中に処分するのがおすすめです。
電動バイクの納税額は以下のとおりです。
| 定格出力 | 車種（ガソリン二輪車の排気量） | 軽自動車税 |
|---|---|---|
| モーター出力：0.6kW未満 | 原動機付自転車免許（原付一種）～50cc | 年間2,000円 |
| モーター出力：0.6kW超～1.0kW | 小型限定普通二輪免許（原付二種）～125cc | 年間2,400円 |
| モーター出力：1.0W～2.0W未満 | 軽二輪126cc～400cc | 年間3,600円 |
※2025年1月現在
電動バイク処分時に出やすい不用品
電動バイクを処分する際に、ヘルメットやグローブといった関連製品もまとめて処分したい！という方もいらっしゃいますよね。
以下に関連製品の分別区分を簡単にまとめました。
| 関連製品 | 分別区分 |
|---|---|
| ヘルメット | 可燃ごみ・不燃ごみ 大きさによって粗大ごみ |
| グローブ | 可燃ごみ |
| バッテリー | 処理困難物（リサイクル対象） |
なお、上記は一例となっておりますので、詳細はお住まいの自治体にてご確認ください。
そのほか関連製品であるヘルメットの処分をはじめ、同様にバッテリーを使用する電動自転車の処分など、さまざまな乗り物の処分方法について解説しています。処分の際にはぜひ参考にしてみてくださいね。
電動バイクの処分でよくある質問
Q.土日でも電動バイクを回収してもらえますか？
A.弊社は年中無休で営業しておりますので、土日や祝日に電動バイクの回収に伺うことももちろん可能です。お客様の都合にあわせてお好きな日時にご利用ください。
Q.見積もり後にすぐ電動バイクの回収をお願いできますか?
A.電動バイクにおいても、見積もり当日の回収依頼は可能でございます。
見積もり依頼の際に連絡をいただければ必要なスタッフや車両を用意してお伺いしますので、お気軽にお問い合わせください。
Q.電動バイクの回収・買取で金額が納得できない場合のキャンセルは可能ですか?
A. もちろん可能でございます。
電動バイクの回収・買取時の料金にご納得いただけない場合、出張料やキャンセル料などの名目でお客様からお金をいただくことはございませんのでご安心ください。
Q.電動バイクの回収作業には必ず立ち会わなければいけませんか?
A. スムーズな回収作業を行うためにも、通常お客様の立ち会いは必要となりますが、状況によってはお客様からご自宅の鍵をお預かりし、スタッフのみで作業を進めることも可能です。
まとめ
今回は電動バイクの処分方法についてお伝えしてきました。
電動バイクを手放す手順は、ガソリンバイクと同様な部分も多いですが、バッテリーが搭載されていることもあり、注意点もあります。
バイク用のバッテリーは、バイクの処分時だけではなくバッテリー交換の際にも処分する必要が出てきますので、正しい処分方法を知っておきましょう。
また、バイクを処分する際には「運搬ができるのか」や「売却できるのか」など、状況やバイクの状態に合わせて最適な方法を選択してください。
自力で運搬が難しい、バイク以外にもさまざまな不用品を処分したいという場合には、不用品回収業者の利用がおすすめです。
弊社「出張回収センター」でも、電動バイクの回収・買取が可能です。
もちろんバイク以外の不用品の回収もできますので、「ガレージの整理をまとめてお願いしたい」といったご要望にもお応えいたします。
まずはお気軽にお見積もり・査定をお申し込みください！
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